野菜というと生野菜、ホール野菜をイメージする方も多いかもしれませんが、飲食店の場合はカット野菜や冷凍野菜など下処理済の野菜を活用されていることも多いかと思います。手間を省くことで人件費削減、ロスの削減、時間の削減と経営上のメリットは大きいですが、安全性が不安で踏み込めていない方もいらっしゃるのではないでしょうか？今回はそんな飲食店仕入れ担当者の方のために詳細までご紹介しています。

2002年に中国産野菜の残留農薬問題が発生したことは、飲食業界に大きな衝撃を与えました。この問題では、中国からの野菜輸入において残留農薬検査の違反が多く見られ、一般消費者にとって健康リスクが懸念されました。この事件は、食品の安全性に対する信頼を揺るがし、中国産農産物の評判に悪影響を及ぼしました。

中国産たまねぎの事例を挙げてみましょう。中国は世界的にたまねぎの主要生産国であり、その多くが日本にも輸出されています。ところが、過去に中国産たまねぎから検出された残留農薬の問題が報道され、消費者の不安が高まりました。例えば、農薬の最大残留許容量を超える農産物が流通し、これが日本市場に供給された事例がありました。このような事例は、飲食業界の仕入れ担当者にとって大きなリスクとなり、品質管理の重要性が高まりました。

また、極めつけは2007年に起きた冷凍餃子へのメタミドホスや有機リン系殺虫剤が混入していた事件を大きくメディアが毒餃子と報道して消費者が一気に中国産の食品に不安を感じたことではないでしょうか。

しかし、中国政府はこうした問題に対処するために積極的な措置を講じています。食品安全に関する法整備や監視体制の強化、環境基準の設定、無公害食品行動計画の推進など、多くの対策が実施されています。また、緑色食品や有機食品などの食品認証制度も整備され、食品の品質と安全性を確保するための基盤が整えられています。

具体的には。2017年に「食品安全に関する5か年計画」を発表し、2020年に目標が達成されました。さらにコロナ禍においては、食品の製造工場などでは当局の指導下での厳重な感染予防策が取られています。また、抜き打ち検査や取り締まり行われていますので、安全性は格段に高まったといえます。

実際、厚労省の輸入食品監視指導結果（’20年度）を見ても、中国産食品の違反率は0.07％と米国や韓国、イタリアより低く、かつての中国産の食品や野菜のイメージとはデータ上では大きく変化しています。

無公害食品行動計画は、中国政府が品質と安全性を強化し、消費者の健康を保護し、市場競争力を向上させるために取り組んでいる計画です。この取り組みにより、中国国内でも放心菜などの無公害野菜が市民に受け入れられるようになりました。これは中国産農産物における品質と安全性向上の一例であり、中国政府が問題に真剣に取り組んでいることを示しています。

具体的には、2014年から国家認証認可監督管理委員会が有機産品認証管理弁法を施行し、中国でも有機野菜の生産に積極的投資を進めています。日本におけるJASマークのように有機認証をすることで厳格な基準を満たしたものが、中国国内でも流通していますので、より市場の大きな国際市場への積極投資が始まっています。

少し固い内容もあったかもしれませんが、中国は過去に野菜を含めた食品の基準について国際的な非難を受けましたので日本よりも厳しいと言えるくらいの基準を設けているような状況です。もちろん、以上のような知識は野菜卸ではもちろん存じておりますし、野菜を仕入れる際に中国産野菜を候補として持ちたいということでしたら気軽に業務用野菜卸卸を活用していただければと思います。

弊社「アジアインタートレード」では全国100以上の卸値を検索して比較することで、価格が安く、より店舗に近い卸先からの配送することが可能で、新鮮な野菜が手に入ります。ぜひご覧いただければ幸いです。お役に立てる内容もあるかと思いますのでぜひ一度ご覧いただければ幸いです。