「日本野菜協会」発足 加工需要への対応強化へ

野菜加工業者および関係業者の団体である野菜流通加工協議会は、今年から「一般社団法人日本野菜協会」（中野亘会長、東京都中央区）に改組・改称し、第1回総会を開催した。今年から40社の新規会員が参加し、正会員144社・準会員5社となった。ますます需要が増加する野菜加工に対応していく。

【情報は農経新聞】

 

上記は昨日、農経新聞にて掲載されたものになります。こうした団体が発足する背景には一般の飲食店や一般家庭において加工野菜への需要が高まっている事にあります。

 

加工野菜とはいってもすぐに適切な想像ができるというのはそうではないでしょう。野菜などの栄養をあますことなく残した上で、下処理などを済ませ販売ルートに乗せたものであるということは誰にでもわかります。

 

下処理を済ませてあるので、野菜などの下ごしらえに人件費を割くこともなく、適切な量を供給できるのでチェーン店などではかなり重宝しているというのが現状です。

 

もちろん、適切な量をということであれば、野菜に関わる残飯を出しづらいという点もあるので、食材を無駄にしないという点からしても2019年現在の市場の状況には適したものであるのはいうまでもありません。

 

こうした適量にできることでお客様とのトラブルというのも軽減できます。例えば、お客様の中には料理の量が均一ではないことに注文を付けてくる方はいるでしょう。人間がやることであれば本当に適切な量というのは調理時間の関係からしても難しいと言わざるを得ません。

 

だからといって、店側の都合などおかまいなしにクレームをつけてくるお客様というのは少なからずいるでしょう。加工野菜ならそうしたお客様に指摘される事もなく全てのお客様に均一に提供できるということです。

 

また、人件費を割くという側面から流行した飲食形態として食べ放題やバイキングなどというものが存在します。こうしたものであれば残飯がでることを前提として人件費を割いているので問題ありません。

 

一見、食べ放題というとお客様に支払っていただいた金額よりも食べられてしまい利益率が下がってしまう事を危惧される方もいますが、人件費が割ける分店側からしてもメリットがあるので何の問題も無いのです。

 

こうした食べ放題は飲食店のサラダバーというところにも繋がっており、大手で言えばステーキガストでは野菜を含む食べ放題が備え付けされています。今後、オーナー様方がどのような経営をなさっていくか、どのようなお店をつくっていくかによっても変わってくることですが、一度考えてみてはいかがでしょうか。